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内燃機関を極める

 世界に追随を許さないマツダの独自技術をどう確立していくのか。脱炭素社会へ加速し、電気自動車(EV)やハイブリッド(HV)が次々投入される中、とことん内燃機関を極めるという。このルートだけでこれから先、押し寄せる難関を乗り切ることはできない。EVやHV開発を緩めるわけにはいかないが、内燃機関を極めるという戦略にカーボンニュートラルの考え方が根付く。
 4月にあった技術説明会で廣瀬一郎専務執行役員は、
「これからも内燃機関の効率を究極まで高め続けるという使命がある。既存燃料の使用量節約という観点で開発を続けることは、近い将来、バイオ燃料の供給インフラが整うまでの大きな布石となる。決して環境や時代の変化に逆行しているわけではない」
 バイオ燃料の原料となる植物は成長過程で光合成によって二酸化炭素(CO2)を吸収しているため、燃焼時のCO2と相殺して実質的な排出量がゼロになるとされる。つまり、それを動力源にする内燃機関は、脱炭素社会に通じる技術というわけだ。専用モデルを発売していないが、既にレース車両のマツダ2バイオコンセプトではユーグレナ製の100%バイオマス由来燃料を使う。初秋には国内投入予定の新たな車種構成「ラージ商品群」第1弾のCX‐60でも対応。こうした展望に立って同車種に大排気量の直列6気筒ディーゼルエンジン搭載モデルを用意する。
「排気量が大きいほど燃費効率は高まり、気筒数が多いほど低い回転数を使える。さらに48ボルトマイルドハイブリッド(MHV、補助モーター)を組み合わせることで、低回転数の領域を一層補完する。ストロングハイブリッドに匹敵する次世代ディーゼルエンジンだと断言できる」
 一方で、バイオ燃料の供給体制だけでなく、EVの充電スタンドなどのインフラ整備がどのようなピッチで進展するのか。国によってばらつきも予想され予断を許さない。EVのバッテリー容量によっては製造過程で多くのCO2を排出してしまうことから、燃料採掘から製造までの各過程を合わせたCO2排出量が割高になるケースも起こり得る。マツダはさまざまな動力源をそろえ、国や地域に応じて最適車種を投入する〝マルチソリューション〟を進める。2030年にはMHV含む電動化技術を全ての車種に搭載し、EV比率を25%に引き上げる。25年までにEV3車種を含むプラグインハイブリッド(PHV)など13車種を発売予定。次世代高容量高入出力リチウムイオン電池の自社開発にも手を広げ、新エネルギー・産業技術総合開発機構の促進事業に採択された。
 100年に一度の変革期。ソフトウエア技術などの重要性が高まり、家電業界からもEV参入が相次ぐ。
「当社もモーターの構造と制御を含めてソフトウエアファーストを追求。時代の変化を取り入れながら培ってきたモノづくり技術が最大の強みだ。車を単なる道具として捉えるのではなく、それによって何を実現するのか、機械と人間の両面から研究してきた。走りを通じて心身ともに活発になるような車を世に出すことに変わりはない」
 マツダらしさをとことん追究する構えだ。

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